日本ではアートは売れない、若者はアートを買わないという見方が一般的であるが、本当にそうだろうか。

確かに国内のアート市場は世界の1％以下であり、先進国の中では最低レベルではあるが、しかしその市場の中で売れているものも数多くある。つまり、市場全体としては売れにくいのだが、個別のギャラリーやアーティストで考えると可能性は十分にあるのだ。

日本は700〜800億円のアート市場が存在し、その規模が小さいからこそ伸び代があるという考え方もできる。

また、顧客がアートを買わないのではなく、市場に合った商品を業者やアーティストが提供していないのかもしれない。

確かに10代の若者はアートを買わないかもしれないが、それは彼らの買い方や求めるアートの形が異なるからかもしれない。

また、アートとグッズの区別についても我々の思い込みは強い。

アーティストの作品をグッズ化することでアートが安っぽく見えるという意見もあるが、これも一つの市場の捉え方に過ぎない。

実際には、グッズ化によってアートを身近なものとして多くの人々に受け入れられる可能性は大きい。

先日、タグボートで開催されたMika Pikazoの個展では、グッズだけで数千点売れるということが起きた。もちろん、アート作品も映像作品といった取り扱いが難しいものが多い中、かなり売れたのだ。

これはギャラリー側が「アートをグッズにすると価値が下がるし、そもそも売れない」といったイメージを完全に払拭する形となった。

つまり売る側がグッズ販売に対してイメージだけで捉えてチャレンジしなかったことで、見落とされている重要なビジネスの芽を摘んでいることになるのだ。

今の日本の現実を直視する

例えば、今では当たり前となっている海外でラーメンが一杯3000円という事実も一夜にして起きたことではなく、円安や物価の変動といった複数の要因が積み重なって徐々にそこまでの価格になったのである。

日本経済の停滞と相対する形での現象であり、日本がかつて世界第二位の経済大国であったことを思えば、現在の位置づけは大きく変わってしまった。

以下のとおり、2009年までGDP世界二位だった日本は2010年に中国に抜かれたが、現在ではその差は4倍以上になっている。

（単位は百万ドル）

1990年には中国のGDPの8倍だった日本が、今では中国の4分の1以下だと言う経済データを見ると、日本と中国のGDPはこの失われた30年で大きく差が開いた。

中国のGDPは約40倍に増加し、日本は唯一成長していない国としての立場が鮮明になった。

これらのデータは、テレビ番組がスポンサー企業を意識して技術立国としての日本を礼賛する一方で、現実には多くの分野で遅れをとっていることを示している。

日本のアート市場にも勝機は十分にある

このような状況の中で、日本のアート市場の未来をどのように見るべきだろうか。

高齢化大国への道をまっしぐらに走り、老人にとって平和な政治が選択されている日本は平均年齢が世界一高いとはいうものの、若い世代もまだいるし、その中で我々が出来ることを見出さなければならない。

アートにおいても、ファインアートとイラストレーターとの違いを定義として語るのは評論家に任せるとして、その棲み分けはすでに意味をなくしている。

世の中は個人の勝手な思い込みが集まってマーケットが出来上がっている。

その間違った事実が大衆に認識された時点でバブルが崩壊するのだ。

平成バブルの時の「土地は下がらない」という土地神話しかり、著名なアーティストの作品を買っておけば下がらないという神話も同じように危険であろう。

アート市場の拡大は、必ずしも既存のギャラリーや美術館、アーティストの価値観に依存するものではなく、新しい価値観や消費スタイルの創出によってもたらされるものである。

若者や新たな消費者層がアートに求める価値は、従来の価値観とは異なるかもしれない。彼らがアートにアクセスしやすい環境を整えることが、市場の拡大へとつながる。

例えば、デジタルアートによって牽引される若年層の需要、アート作品を気軽に楽しめる環境作りなどが考えられる。これらの新しいアプローチによって、アート市場はそのポテンシャルを拡大し、新しい消費層を引き込むことができるだろう。

未来のアート市場は、単に物を売るのではなく、体験や価値を提供する市場へと進化する必要がある。

その過程で、アートというものの本質的な価値が再評価され、より多くの人々にとって身近で価値あるものへと変わっていくのである。このような変化は、アート市場だけでなく、日本経済全体にとっても新たな成長機会をもたらす可能性があるだろう。